8. おわりに
本事業は、造船業界において従来ややもすれば船舶建造の陰になりがちだった船舶修繕業の近代化のため、日本財団助成事業の一環として実施した。
作業の効率化のための機械化検討にあたっては、産業用機械製造メーカー等、これまであまり目を向けることのなかった分野の設備を紹介することに努めた。また、時代の要請に配慮して、環境負荷低減のための方策について最重点課題として検討を行った。さらに修繕管理システムの開発にあたっては実際の作業方法に即した操作性を確保するため実態調査を行い、スタンドアローン版を作成した。
これらの成果が、船舶修繕業の近代化の一助となれば幸甚である。
最後に、本事業の実施に当たって、適切なご指導ご支援をいただいた運輸省及び日本財団、ご多忙にも関わらず手厚いご協力をいただいた機器等メーカー各社、会員造船所及び委員各位に対し、心より御礼を申し上げます。
社団法人 日本中型造船工業会
専務理事 峠康之
