特に入出渠、機関整備、艤装部品取換等は修繕作業の根幹であることから、自動腹盤木、渠内照明等、ドックそのものの改善、エンジンシリンダ関連の計測作業、機関部品洗浄作業、足場架設作業、その他諸作業の効率化を検討したい。
6.2 環境負荷の低減
平成14年度ダイオキシン排出規制強化に伴い、造船各社は廃棄物の処理について、社内焼却か外注処理かの選択を迫られている。平成13年度の比較的早い時期には方針を決定し、社内処理の場合は現有の設備の改善、または新規設備の導入に着手する必要がある。
下地処理と塗装方式の適正化によるサンド、塗料飛沫の飛散防止、有機溶剤の拡散防止については、塗料メーカーの協力と船主の理解が必要であり、業界団体を通じた普及活動が望まれる。
周辺環境対策の充実、省エネ設備の導入、資源の再利用、工場排水の適正化についても、今後の取り組みテーマとなろう。
6.3 修繕管理システムの見直し
昨今のインターネット普及をみても、今後は情報ネットワークを活用した業務のIT化が進展していくことに疑問の余地はない。荷主-オペレーター船主の情報交換、造舶ウェブ等にみられる造船所-舶用機器メーカーの情報交換は不可欠のものとなろう。船舶修繕業においても有力船主との情報交換等は今後の重要課題となる。
本年度の修繕管理システムは、単独の作業者が見積・落成書の作成に使用するスタンドアローン版として開発した。
来年度はインターネットを経由したメール機能の付加等により情報化への対応を図るとともに、標準作業時間等を基にした標準工数の把握とデータベース化に取り組む必要がある。
7. ご協力いただいた会社一覧
鋭意ご協力いただいた機器等のメーカーは下記の通りである。それぞれの製品・業種は( )内に示した。なお、標記はアイウエオ順とした。
都合により割愛
