1. はじめに
21世紀は環境の世紀といわれる。造船業のみならず、全ての産業は環境負荷の低減に企業努力を傾注する必要に迫られている。
船舶修繕業においても現場作業及び事務処理の効率化を通じてコスト削減を図りつつ、いかに環境負荷の低減を図るかが、本事業の主眼とするところであり、平成12年度〜13年度の2カ年計画で着手した。
しかしながらいざ蓋を開けてみると、予想以上に修繕業特有の産業廃棄物処理及び周辺環境対策に関する諸問題が山積しており、環境問題の解決が最重要課題であると改めて知らされることとなった。
船舶修繕業において、省エネルギー機器の導入による作業の効率化、産業廃棄物の削減、事務処理の電子化とペーパーレス化等を推進することにより、環境負荷低減を図るとともにコスト削減も併せて得られるものと思われる。
幸いにして、運輸省並びに日本財団をはじめとする各方面のご指導、及び機器メーカー各社のご協力をいただき、委員会において調査研究を実施した結果、2カ年計画の初年度を後述のような成果と共に終了することができた。
これらの成果が船舶修繕作業の効率化及び環境負荷の低減その他の課題に対する一つの指針として活用されれば幸甚である。
社団法人 日本中型造船工業会
修繕作業効率化委員会
委員長 杉原毅
