最も装備されている割合が高いのは、国際VHF無線電話の98%でほぼ全船に装備されている。一方、中波、中短波、短波通信装置の装備率はいずれも過半数を下回る結果となった。
無線設備の装備率は、船舶電話を除き、船型が大型になるほど高くなる傾向が認められた。
船舶電話の装備率に関しては、総トン数3,000〜10,000トン未満の船舶が100%、次いで500〜1,000トン未満の船舶(96.9%)、25,000トン以上の船舶(93.3%)の順となった。
国際VHF無線電話の利用状況に関しては、9割以上が常時聴取可能な状態にあると回答している。また、65%の人が他船と交信したことがあると回答しており、平均交信回数は1回〜2回が半数を占めている。
交信内容として多かったのは
･自船もしくは他船の針路、速力等の動静に関連する事項
･水先乗船時間の連絡等の水先関連事項
･航路を航行する巨大船に関する情報
等が挙げられている。
一方、陸上の海岸局との交信については、約6割が交信したことがあると回答しており、平均交信回数は1〜3回が半数を占めている。
交信の相手先は名古屋保安(84.1%)、伊良湖パイロット(47.0%)の割合が高い。
交信内容として多かったのは
･航路航行に関する通報
･水先関連事項
･巨大船に関する情報
等が挙げられている。
6.4 海上交通センターに関して
6.4.1 既存の海上交通センターのサービスについて
既存の海上交通センターのサービスエリアを航行する場合に入手する情報に関しては、｢巨大船の航路入航予定｣が約7割と最も多く、次いで｢航路の航行制限｣(約6割)、｢操業漁船の状況｣(約5割)であった。なお、｢海難などの情報｣等の極めて重要と考えられる情報の入手割合が約3割と低いのは、その発生が稀であるためであり、ひとたび海難等が発生した場合には、当該海難に関する情報収集に努めることが予想される。
既存の海上交通センターのサービスに関する自由意見としては、｢現状で特に問題ない｣とする意見が最も多く、以下｢操業漁船への対応｣、｢小型船、外国船等への対応｣、｢自船および他船の動静に関する情報｣、｢巨大船、漁船および気象等に関する情報｣、｢情報通信設備｣、｢弾力的な運用｣等に関する意見がこれに続いている。
それぞれの意見について代表的な回答例を以下に示す。
