はじめに
本報告書は、｢一般商船による北太平洋の温室効果ガスの観測｣についての活動成果を取りまとめたものである。
これまでの様々な観測や研究の結果によれば、地球温暖化には、海洋が大きな役割を占めることが明らかにされている。そこで、全地球的に気候変動を監視し、地球温暖化並びにそれに伴って将来起こるであろう様々な現象の予測を精度よく行うためには、大気と海洋間の温室効果ガス、特に二酸化炭素の動態を解明することが重要となっている。先進工業国の大部分が集中する北半球に大きな面積を占める北太平洋においても、観測データの得られている海域及び季節は限られているのが現状である。
本事業は、平成10年度から開始し、洋上大気及び表面海水中の二酸化炭素濃度、塩分、水温を連続自動観測できるシステムを開発し、北太平洋を航行する一般商船に同システムを設置し、専門家ではない1名の要員がシステムの安定運用を監視･調整するとともに観測を実施したものである。
本年度は昨年度の成果を踏まえて、観測システムの改良を行うとともに、観測システムの強化を目的として、さらなる開発を行い、より高精度かつ安全に観測が実施できるシステムを構築した。
また、昨年度から計5回の観測を実施することにより、季節変動も含め、貴重なデータを取得することができた。さらに今後もこれらのデータを蓄積して、経年変化を明らかにし、地球温暖化問題に関する科学的知見の進展に資することが期待される。
実施に当たっては、学識経験者、関係団体、関係行政機関の方々からなる｢一般商船による北太平洋の温室効果ガスの観測委員会｣を設け、指導･助言を得ながら推進した。
最後に土器屋委員長はじめ、委員の方々ならびにご協力をいただいた(社)日本海難防止協会殿、(株)商船三井殿、エム･オー･シップマネージメント(株)殿、｢ありげーたーりばてい｣乗組員殿に深く感謝を申し上げる次第である。
平成12年3月
交通エコロジー･モビリティ財団
会長 大庭 浩
