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海難救助作業マニュアル

 事業名 救助訓練及び器具整備
 団体名 日本水難救済会  


第1編 船舶海難救助

 

I 救助計画の策定

 

1 情報収集等

海難情報は救助活動そのものの成否を左右するものであるから、現場からの良質な情報の入手に努めなければならない。

(1) 初期段階で必要な情報

イ 船舶に関する情報

要目{船種、船名、トン数、大きさ(長さ×巾×深さ)、乗組員}

ロ 事故態様に関する情報

事故の種類、状況、人命の異常の有無

ハ 遭難場所付近の状況

位置、動静、海上模様(気象、海象)

(2) 関係機関への連絡

情報を入手した場合は、情報の重複にかかわらず、海上保安庁等の関係機関へ速報しなければならない。

(3) 現場到着時における情報

現場に到着した救助船は、救難所による対応が困難な場合は、ただちに海上保安庁等の関係機関に速報しなければならない。

 

2 救助勢力の決定

(1) 救助勢力の手配

海難救助は、迅速に対応することが最も重要であるため情報に基づき、ある程度先制集中的に救助勢力(隻数)を手配、発動する必要がある。

しかし、海上模様が平穏で、燃料切れ等の軽微なトラブルの場合のように緊急性が少ない海難に対しては、適当な勢力(船型、隻数)をもって対応すべきである。

 

3 救助活動完了後の措置

(1) 救助勢力等の確認

救助完了後は、直ちに救難所員数、救助船及び救難資器材の点検を実施しなければならない。

又、反復使用する備品類については、それぞれの「取扱説明書」に基づき使用後の整備を忘れてはならない。

 

 

 

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更新日: 2008年10月11日

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