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参考文献

a.統計資料など

・ 通商産業大臣官房調査統計部編(1987):昭和61年エネルギー生産・需給統計年報

・ 通商産業大臣官房調査統計部編(1988):昭和62年エネルギー生産・需給統計年報

・ 通商産業大臣官房調査統計部編(1989):昭和63年エネルギー生産・需給統計年報

・ 通商産業大臣官房調査統計部編(1990):平成元年エネルギー生産・需給統計年報

・ 通商産業大臣官房調査統計部編(1991):平成2年エネルギー生産・需給統計年報

・ 通商産業大臣官房調査統計部編(1992):平成3年エネルギー生産・需給統計年報

・ 通商産業大臣官房調査統計部編(1993):平成4年エネルギー生産・需給統計年報

・ 通商産業大臣官房調査統計部編(1994):平成5年エネルギー生産・需給統計年報

・ 通商産業大臣官房調査統計部編(1995):平成6年エネルギー生産・需給統計年報

・ 通商産業大臣官房調査統計部編(1996):平成7年エネルギー生産・需給統計年報

・ 通商産業大臣官房調査統計部編(1997):平成8年エネルギー生産・需給統計年報

・ 運輸省運輸政策局情報管理部編(1987):内航船舶輸送統計年報昭和61年度

・ 運輸省運輸政策局情報管理部編(1988):内航船舶輸送統計年報昭和62年度

・ 運輸省運輸政策局情報管理部編(1989):内航船舶輸送統計年報昭和63年度

・ 運輸省運輸政策局情報管理部編(1990):内航船舶輸送統計年報平成元年度

・ 運輸省運輸政策局情報管理部編(1991):内航船舶輸送統計年報平成2年度

・ 運輸省運輸政策局情報管理部編(1992):内航船舶輸送統計年報平成3年度

・ 運輸省運輸政策局情報管理部編(1993):内航船舶輸送統計年報平成4年度

・ 運輸省運輸政策局情報管理部編(1994):内航船舶輸送統計年報平成5年度

・ 運輸省運輸政策局情報管理部編(1995):内航船舶輸送統計年報平成6年度

・ 運輸省運輸政策局情報管理部編(1996):内航船舶輸送統計年報平成7年度

・ 運輸省運輸政策局情報管理部編(1997):内航船舶輸送統計年報平成8年度

・ 運輸省運輸政策局情報管理部編(1999):平成10年版運輸関係エネルギー要覧

・ 運輸省運輸政策局情報管理部編(1998):平成8年度貨物地域流動調査旅客地域流動調査

・ 運輸省港湾局・水産庁・建設省河川局(1997):プレジャーボート全国実態調査結果

・ (社)日本マリーナ協会(1976):マリーナ利用者の実態調査報告書

・ (財)日本海事広報協会(1993):日本の港湾

・ 水産庁(1996):漁船統計表総合報告第49号

・ 農林水産省(1995):第九次漁業センサス第1報

・ 横浜市港湾局(1997):平成8年横浜港湾統計年報

・ 東京都港湾局(1997):平成8年東京港湾統計年報

・ 大阪市港湾局(1997):平成8年大阪港湾統計年報

・名古屋市港湾局(1997):平成8年名古屋港湾統計年報

・神戸市港湾局(1997):平成8年神戸港湾統計年報

・(社)日本海運集会所(1996):内航距離表(航海距離図表付)

 

・FAO(1998):Bulletin of fishery statistics 35 Fishery fleet statistics 1970,1975,1980,1985,1989-1995

・OECD/IEA(1997):Energy Statistics of OECD Countries 1994-1995

・OECD/IEA(1997):Energy Statistics and Balances of Non-OECD Countries 1994-1995

・United Nations(1997):1995Energy Statistics Yearbook

 

b.報告書、報文など

・(社)日本海難防止協会(1993):船舶による日本沿岸域の大気汚染に関する調査研究報告書

・(社)日本海難防止協会(1992):船舶からの排出ガスに係わる国際規制対応のため調査研究報告書

・通産省関東商業産業局(1993):東京湾地域NOx調査報告書

・環境庁(1995):船舶からの排出される大気汚染物質の削減手法について中間報告

・環境庁(1995):窒素酸化物総量規制マニュアル[増補改訂版]

・環境庁(1996):船舶温室効果ガス排出量等総合調査

・環境庁(1994):「気候変動に関する国際連合枠組条約」に基づく日本国報告書

・環境庁(1997):環境白書

・環境庁(1992):地球温暖化防止対策ハンドブック交通編

・日本舶用機関学会(1998):実船排気ガス測定、日本舶用機関学会誌,Vol.33,No.5

・日本舶用工業会(1996):米国におけるモーターボートなど舟艇の排ガス規制について

・日本舶用機関学会(1995):船舶大気汚染抑制検討委員会の成果報告予稿集

・(財)運輸経済研究センター(1995):運輸部門からのCO2排出抑制(CO2排出抑制ガイドライン等の導入)調査報告書

・IMOMEPC(1997):Technical code on emission of nitrogen oxides from marine diesel engines,

IMO/MP/CONF3/4ANNEX

・IPPC(1996):Revised 1996 IPCC Guideline for national greenhouse gas inventories referencemanual

・CIMAC(1991):CIMAC Report No.12,1991

・Lloyd's Resister of Shipping(1992):Marine exhaust emissions research program;Phase

・淡井信幸他(1994):陸舶中・大型ディーゼル機関用燃料油

 

 

 

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