造船技術研究開発平成10年度実施計画調書
1. 作成の目的
造船技術に関する研究開発については、国、大学、民間団体および会社等においてそれぞれ実施しているが、その計画規模、内容等については相互間において意外に知られていないことが多い。
本機構は、その事業の一つとして、毎年、年度当初における研究開発実施計画の調査を実施しているが、本機構構成員だけに連絡するに止まらず、広く関係方面にもその概要を周知することが、研究開発実施の協力を推進し、重要開発の重複あるいは脱落の防止にも役立つものと考え、本調書を作成したものである。
なお、実施計画は年度当初におけるもので、今後若干の変更も考えられる。
2. 収集の範囲
会社関係のものは企業の性格上から除外し、国立研究機関、民間団体および大学等計39カ所につき調査し、研究開発計画ありと回答があった下記の39カ所について収録した。
