この会議にはどの程度の機器(赤外線補聴システムや誘導ループ、OHPなどの情報保障機器を含めて)が必要なのか、健聴者と難聴者と聾者が一堂に集まって会議する時にはどんな機器をどういった形で配置すればよいのか、など細かく検討することは会議、催事の成功に大きく影響してきます。
また、新設ホールなどが計画された時、どんな設備を必要としているのかを具体的に要望する必要もあります。
これらのことは、決して行政や業者任せにはできない重要なことですが、なかなか全員が全てを理解することも困難なことです。
そういった意味でそれぞれの所属団体での設備専任担当者の存在は非常に重要なことの一つだと思います。
つまり、音響機器や映像機器や補聴援助システムの基本的知識を持った担当者がいることで
1)会議、総会、講演会などの際に会館/ホールの担当職員との詳細打ち合せを行う
2)家庭用機器(テレビ、ラジオ、文字放送デコーダーなど)の接続方法の相談や家庭用補聴援助システムとの接続方法の相談窓口になる
3)新設館や設備改修計画時に設備や備品の希望を具体的な形で提示するなどがスムーズに進行し、自分達の音の環境整備が向上する一助となるのではないでしょうか。
