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船舶電子機器装備工事ハンドブック

 事業名 船舶の電気装備技術の向上
 団体名 日本船舶電装協会 注目度注目度5


7.1.2 警報装置の分類

警報装置を、その目的によって分類すると、次のようになる。

(1) 非常警報

人命あるいは船体、機関に対して直接の危険が迫っており、緊急の行動をとる必要があることを示す警報(例:一般非常警報、火災警報など)。

(2) 異常警報

緊急事態を避けるため機敏な対応を必要としていることを示す警報(例:機関部警報、ビルジ警報など)。

(3) 通信信号

一人で作業や当直などを行っているとき、助けを必要とする場合や、安否を問う場合などの信号。

 

7.1.3 警報装置の種類

警報装置は、原則的にJIS-Fに記載されているものの中から選択するが、一船すべての目的を満足させるには種類が不足する場合がある。最近使用されている警報装置を<表 7.1.1>に示す。

なお、可視信号の表示絵としては、JIS F 8078-87 に記載があるのでそれによること。

 

<表7.1.1>警報装置の種類

147-1.gif

 

 

 

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更新日: 2019年5月18日

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