1994年の老人生活実態調査によると、54%の高齢者が子どもと同居しており、都市では64%、郡部では40%と、都市の方の同居率が高く現れる。また、高齢者の別居状況を見てみると、都市では31%、郡部では54%が別居している。子どもと別居する高齢者の割合が1988年に比べ、短期間に大幅に増加していることから今後の変化が注目される。
さらに同調査によると、73%の高齢者が子どもとの別居を望んでいる。都市では78%、郡部では68%の高齢者が別に暮らす方が気楽で良いと感じている。高齢期においては社会的関係が縮小され主な生活の場が家庭となるために、住居がもつ意味合いはライフサイクルのどの期間においても大きいものとなる。つぎに、高齢者が居住している住宅の形態を見てみると75%の高齢者が一戸建てに住んでおり、25%がアパート・集合住宅・多世帯住宅に住んでいる。とくに、都市の場合、60%が一戸建てに居住、40%がアパート型の不便な居住形態で暮らしている。さらに都市地域の場合、住居環境を改善するための再開発地域の増加によってアパート型の割合が今後も増加することと予想されており、高齢者の生活上の不便さはますます大きなものになるに違いない。
