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6.2 長周期波に関する情報提供のあり方

 

6.2.1 情報の提供対象

 

長周期波に関する情報を必要としている業種は、港湾のバース管理者(バースマスター)、荷役業者、船舶特に大型船舶の運航管理者等が考えられる。

現在これらの管理者、業者に提供されている波浪情報について、気象庁からまたは民間気象情報会社からのものには長周期波に関するものは含まれていないため、今後の情報提供が望まれる。

 

6.2.2 情報の内容、要素

 

長周期波に関する提供情報の内容としては、?スペクトル情報?エネルギー値パラメーター?代表波緒元の3つが考えられる。このうち、?と?は提供された数字を具体的な波浪状況と対応させることが難しいため、?で波高や周期帯等の具体的にイメージしやすい情報として、提供することが望ましいと考えられる。

すなわち、現在港湾技術研究所で行われているように、いくつかの周波数バンドエネルギーを波高に換算したものが考えられる。

たとえば、表6-2-2のようなものが考えられる。

 

116-1.gif

 

ここで、長周期波の波向についての課題は6.2.5で述べることとする。

 

6.2.3 情報の提供手段

 

長周期波に関する情報をバース管理者や船舶の運航管理者に提供する手段としては、当面考えやすいものは、必要な情報を紙面にまとめて、ファックスによって提供する方法が簡便で手軽である。

しかしバース管理者等が着船管理のために長周期波情報を利用する際には、現地の波浪実況値や気象庁、港湾局による気象、波浪情報、そして長周期波のスプクトル情報と船体動揺シミュレーションとリンクさせた総合的な情報システムを、たとえば当センターが構築した沿岸気象海象情報システム(COMEINS)上に構築して、これを用いてユーザーに情報提供することも考えられる。(図6-2-1参照)

 

 

 

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