載の情報のみでなく、別途幹線道路等の詳細な情報等も付け加えてはどうかとの意見がでた。
このように、使用する背景図については、海上保安庁水路部の発行する航海用海図、国土地理院の発行する地形図とも、用いる上で一長一短があり、意見の別れるところであった。
従って、本年度試作した「大阪湾沿岸域環境保全リスク情報マップ」では、陸上部については国土地理院発行の地形図を、海上部については海上保安庁水路部発行の航海用海図を用い、両地図の長所を利用することにより上述の問題点を解決することとした。
1.2 情報マップ作成に関する情報収集
1.2.1 汀線形態などに関する情報収集
油除去作業の難易度を左右する汀線形態に関する情報を収集するとともに、河川･運河、干潟、湿地、マングローブ、浅瀬、藻場及びサンゴ礁の各項目をセンシティビティ指標として選び情報収集を行った。
(1)汀線形態に関する情報
平成5年度に実施した基礎調査では、わが国の汀線の流出油の被害に対する感受性(脆弱性)を原則として8段階に分類することとしている。本調査においては、学識経験者の意見をもとに、大阪湾を半開放性海域と位置づけたうえで、同基礎調査結果に従い、汀線形態を原則4段階(開放性人工護岸、粗粒子の砂浜、消波護岸、閉鎖性人工護岸)に分類している。流出油による被害に対する汀線の脆弱性は、この分類に従い順次高まってゆくこととなる。
汀線に関する情報は、主として航海用海図及び既存の航空写真等から入手した。関連情報としは、各市町村別及び所管する官庁別の海岸線の長さ、並びに海岸管理者の連絡先を関連情報として収集した。
また、陸上または海上からのアクセス及び沿岸域の特性により、防除作業が困難と思われる箇所を特定し、その旨をデータブックに記載した。
