2. 舶用機器内需予測
(1) 予測のフレームワーク
?予測対象機器
1) ディーゼル機関(主機、補機)
2) ポンプ
3) 電気機器(発電機、電動機)
4) クレーン
5) ハッチカバー
6) プロペラ(一体型プロペラ、CPP)
7) 航海用機器(航路計画・保持、航行・航路監視、通信装置、漁労用機器)
8) 錨鎖
9) 機関室補機
?予測期間 1998、1999、2000年
?予測のステップ
1) 標準船型の設定
新造船１隻当たりに搭載される舶用機器の数量、金額を「舶用機器搭載原単位」と呼ぶ。
機器搭載原単位は船種のみならず、船型によっても異なる。そこで、船種ごとに最も代表的な船型を「標準船型」とし、それを業界インタビューにより設定した。
さらに、新造船建造量実績・予測値(DWTベース、ないしG/Tベース)を標準船型で割った値を「仮想隻数」とし、仮想隻数と原単位の積により舶用機器搭載量を算出する。
なお、ここでの仮想隻数は実際の建造隻数とは異なることに留意しなければならない。
2) 舶用機器別内需実績試算
1990〜95年について、Σ(仮想隻数×原単位)によって得られた舶用機器内需規模と、実際の内需規模(生産一輸出十輸入から算出)を比較し、カバー率を計算する。舶用機器の将来需要については、1990〜95年におけるカバー率平均値をそのまま活用する。
3) 新造船需要予測
新造船の対象は、外航船、近海船、内航船、漁船とし、それらの将来建造量を予測する。なお、このうち、外航船については造船業基盤整備事業協会の予測値、その他は(社)日本舶用工業会「舶用工業の内航関連事業の環境変化への対応策の調査研究」の調査結果を使用する。
4) 舶用機器将来内需規模予測
上の結果から舶用機器内需を予測する。
計算方法は、船種・船型ごとに((仮想隻数×原単位)/カバー率)を算出し、それらの総和によって予測値を得る。
以下では、新造船建造予測、舶用機器搭載原単位、カバー率、舶用機器内需予測の順序で説明する。
