5.6 作業標準の確立
(1) 作業標準の規定項目について
日本工業規格では，作業標準に規定すべき項目として，?適用範囲 ?種類と項目 ?共通的な条件 ?使用する材料名・機器名・装置名 ?作業工程名・作業手順・作業方法・機器操作方法・計測機器名・作業標準時間・その他 ?作業上の注意事項を指定しているが，これを参考にして作業標準を作るとよい。参考例として「プロペラ曲がり修理作業標準」及び「潤滑油ポンプのオーバホール修理作業標準」を添付した。
(2) 作業標準の必要性について
作業標準は修繕工事を，適切かつ合理的に行うためには欠かせぬものであるが，その必要性は次の通りである。
1)修繕工事の目的を効果的に達成するため
2)技術的な裏付けが必要とされるため
3)製品や部品の仕様が変更されるとき
4)作業の工程変更を徹底させるため
5)重要改善事項の周知徹底を図るため
6)検査結果の良否判定と対策のため
7)苦情原因の究明と対策のため
8)ベテラン当事者の交代時に必要
(3) 社内標準化の考え方について
1)ユーザ・メーカ・作業者・外注先・自社の利益保護を優先すること
2)自社の実情や技術的に適合した標準であること
3)作業目的への適合と制定効果の大きいものを対象とすること
4)作業場の安全・衛生・環境の保護を最優先させること
5)相互理解のための教育・研修テキストとして活用すること
(4) 作業標準作成上の重点について
1)具体的・客観的で相互矛盾がなく，絵や写真を用いて効果的に表現すること
2)重点に対して必要かつ十分に表現し，無理なく守られ実行可能なこと
3)作業標準に用いる数値・基準は出来る限り明確に表現すること
4)定期的に見直し改訂すること
