日本財団 図書館


2〜3年の先輩による職場教育を行う。公私にわたって親近感をもって世話をすることによって、大きな効果を上げることができる。教科書としては、社内規格が最適であり、新入社員への教育効果とともに、教える立場にある世話係の自己啓発にも大いに役立つものである。重要なことは、必ず教育レポートを出させることである。

(3) 一般従業員の教育

技術の進歩に合わせて、常に最新の知識、技術、技能を習得させることは監督者にとって最も重要なことの一つであるが、工程に追われて、教育を忘れがちになることが多い。これを避けるためには、計画と手段が大切になる。

(i) 集合教育

一般従業員には、一定の教室に集めて行う集合教育は効果がうすいので、毎朝行う朝礼の利用がよく、全社的に計画をたて、労務・安全・品質・技術を1週間に1回ずつ必ず行うことが必要で、足並みが揃うと効果的である。教科書は、パンフレットを書いて各職場に配布するとよい。

(ii) 職場教育

特に人事異動によって配置転換された従業員の教育が主であるが、工作技術の変更などの場合、マンツーマン方式を採用するとよい。ただし、教育期間を決めることと、終了後レポートを出させると効果が大きい。

(iii) 自主活動

一般従業員の教育では、ZD運動、VA活動、QCサークル、TPMグループのようなグループ活動が、最も効果があるといわれている。ここで取り上げる主な項目は

? 不良撲滅

? 安全

? モラル(道徳)及びモラール(士気)の向上

? 生産能率の向上

グループの大きさは、5名から10名が適当である。

(iv) 特殊技能教育(資格教育)

特殊技能教育としては、製造工場として、義務付けられる資格(安全・衛生・公害関係等)取得教育はじめ、個人の資格(技能士等)や技能向上のための教育が必要である。

特に直接製品品質に関係する溶接士および非破壊検査員の教育は大切である。

? 溶接士の技能教育

一般的には社内教育プログラムと各種技量資格取得のための教育とを組み合せて、実施することが望ましく、その後の維持管理にも効果的である。

 

 

 

前ページ   目次へ   次ページ

 






日本財団図書館は、日本財団が運営しています。

  • 日本財団 THE NIPPON FOUNDATION