日本財団 図書館


第1章 わが国のニュースポーツの普及状況

−ニュースポーツ団体アンケート調査から−
はじめに

わが国におけるニュースポーツの普及状況を知るために、ニュースポーツ団体にアンケート調査を依頼した。回答を得たのは114団体中52団体、回収率45.6%であった。アンケート調査の結果を報告する。なお、アンケート調査の結果は巻末資料に収録した。
アンケート調査の結果

[1]加盟団体制度および個人登録制度の有無

加盟団体制度および個人登録制度の有無は、その団体の組織化の程度を知る目安となるものである。団体登録制度がある団体は71.2%、個人登録制度がある団体は65.4%であった。そしていずれの登録制度もない団体は11.5%であった。
団体登録には都道府県団体、市町村団体、クラブ団体などがあるが、現実には必ずしも全国的な組織化がなされていない団体が多いようである。また、全都道府県に加盟団体があっても、形だけで機能していないところもあるようだ。しかし、競技の性格上、都道府県団体組織が必要ない場合もあるのかもしれない。アウトドアスポーツや、地域的な制限がある種目など特殊事情があると考えられる。したがって、組織化については、種目の特性や事情を考慮した多様な展開が必要となろう。
個人登録制度は愛好者数の把握や活動の実態を知る有効な手段であるが、団体競技種目では個人登録は馴染まないこともあり、個人登録制度のない団体もある。
団体・個人のいずれの登録制度も実施していない団体が11.5%もあるが、「団体の発足が間もない」「団体の運営が機能していない」「組織づくりに関心がない」などの理由によるものと思われる。
[2]ニュースポーツ人口

1)愛好者数と推定の根拠について
各スポーツ団体や新聞・雑誌などマスコミを通して発表されるニュースポーツ愛好者数はかなりあいまいな数字であるといえよう。そこで本調査では、各団体が推定している愛好者数とともに、その推定根拠についても質問した。推定根拠別にみた推定数の問題点を述べる。
●団体・個人登録数からの推定数
団体や個人登録数からの推定は、一応確実な数字と考えることができるだろう。しかしながら、マウンテンバイクなどのように団体に所属していなくても楽しむことのできる種目では、登録数は少なくても実際の愛好者はかなり多い場合が考えられる。
●用具の販売数からの推定数
ペタンク、マウンテンバイク、フライングディスクなど特別な用具が必要な種目は、用具の販売実績などからある程度の推定ができるだろう。ただし、一人で何個も所有したりする用具であるか、数人で使用可能な用具であるかなどを考慮しなければならない。また、ある程度使用すると破損したり、紛失しやすい用具であるかなども考慮する必要があるだろう。

 

 

 

前ページ   目次へ   次ページ

 






日本財団図書館は、日本財団が運営しています。

  • 日本財団 THE NIPPON FOUNDATION