例えば表2．8のディーゼルタンカーの場合には、400KWの軸発電機を1台と360KWのディーゼル発電機を2台装備し、出入港時2台、それ以外では1台運転している。
また、表2．9の漁船の場合には、600KWのディーゼル発電機を2台装備し、操業時2台、それ以外では1台運転している。
船舶設備規程（第183条の2）およびNK鋼船規則（H編3．2．1）によると、外洋航行船、旅客船、国際航海に従事する500トン以上の漁船、及び機関区域無人化船では、少なくとも2台の発電機（1台は予備）を装備し、航海中に1台の発電機に故障が生じても、予備発電機を運転して、船の推進、人命の安全に必要な補機を運転できることが要求されている。
また、最近では、原動機に高過給機関が採用される場合が多くなっているので、船内での最大瞬時投入電力を十分に調査し、負荷に適した機関の形式を選定する必要がある。
2．3．4 電カ調査表
船の各状態における需要電力は、その状態で使われる補機数やその他の負荷の所要電力を合計したものであり、次式から求められる。
なお、次式のχΣP1の代りに、断続負荷のうちの最大出力の電動機及びこれと同時に運転が予想される負荷を加算する方が妥当な場合が多い。
PG＝ΣPc＋χΣP1 ここで
PG：船の各状態における総合需要電力
Pc：連続運転負荷の需要電力
P1：断続運転負荷の需要電力
χ：1/不等率
ただし
不等率＝各負荷の最大需要電力の和/総合最大需要電力であり、不等率は船の運行状態によって異なるが概数的に2〜3で
