き、事故発生時は直ちに所要の措置を講じることが必要がある。

（6）環境影響の監視

有害液体物質は、水中に溶解して拡散すると、場合によっては急激な毒性を示す場合があり、又これらの毒性が長期的に海洋環境に影響を及ぼす可能性が生ずる。

このような水中への影響は、安全性が確認されるまで継続的な水質調査を行い、監視しなくてはならない。

（7）実体験の重要性

実際の事故に対処する場合、書籍等で学んだ知識だけで判断、対処することは危険である。危険性の高い物質でも実験室レベルの量では学校等で常時扱われており、漏洩事故も起きているが大事には至らない。これはその扱い量が微量であり、今我々が扱っているような大量の場合とは様相が全く異なる。

そのため危険物大量漏洩と云った事故に対処するとき、単純にそのものの一般的な性状を見ただけで対処してはならない。量が多量になったとき、実験規模では予測できなかった物理・化学的な反応が生じることがあり、量に対する認識は非常に重要である。

2. 流出有害液体物質の防除法

有害液体物質が海上に流出した場合、海水との物理的・化学的反応性、対動植物毒性等種々考えられるが、防除面に最も大きな影響を与えるのが海域における挙動である。これは、浮沈性、揮発性、溶解性に分類され、下図（放出物質分散経路図）のような形態をとる。従って防除法としては次の3つに分類される。

（1）浮遊性物質の防除法

（2）溶解性物質の防除法

（3）海底に沈降する物質の防除法

図：放射性物質分散経路図

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