従って、分析方針としては次の通りとした。

?船首側の分岐の分析は行わない

?推進軸系のみを対象とする

?主機関は4サイクル6シリンダ機関とする

?主機関と軸系の形式によりデータを次の3グループに分け整理する

低速機関直結グループ

低速逆転機つき機関グループ

中速弾性継手つき機関グループ

各グループには複数の機種を含ませる

各機種ごとに、5データ以上の情報を含ませることを目標とするデータには、軸の構成が若干相違すると見なされる情報を含ませる

?分析結果から、有意な次の判断材料を提供できる資料を作成する

共振回転数の計算結果と実測との差異及び計測共振回転数の推定

ピーク応力の「実測/計算」の値の推定

軸系の若干変更の定義

また分折方法としては、

?あくまでも得られた検討資料は審議する際のサンプルデータとして整理し、評価判断の材料とするほか、主共振点位置及びピーク応力の推定については、次のような統計手法による計算を用い、その推定上限値又は推定存在範囲で評価することとした。

?ピーク応力の「実測/計算」の推定方法は次の通りとした。なお、共振回転数位置の推定も同様に行うこととした。

ねじり振動計算結果よりピーク応力の計測値を推定するために、ピーク応力の「実測/計算」データに関し下記の表を作成する。なお、ピーク応力の「実測/計算」の母集団は正規分布と仮定し、その平均値μは安全側な値として標本データより求まる平均値7の95%、80%及び70%信頼区間の最大値μmax、を使い、偏差は標本偏差とする。またピーク応力の実測値の推定で必要とするのは上限値のみである。したがって、その下限値の推定は行わないこととした。

表の例ピーク応力の「実測/計算」標本データより求めらるピーク応力の「実測/計算」推定上限値

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