収集されたデータは、当初、各社から低、中、高速機関の広範にわたったが、船舶安全法の受検対象機関とし、統計的にデータ解析するにあたり母集団を大きくするため、大型2サイクル機関と小型高速機関は対象から除外した。最終的に、（1）低速機関直結（2）低速逆転機つき機関（3）中速弾性継手つき機関の3グループについて、合計11機種、69ケースをデータとして採用した。

4.3 計算書の作成事例（参考資料の検討・評価）

舶用主機関製造場が作成するねじり振動計算方式等の実態把握のため、サンプルとして参加主機関製造場（7事業場）委員から、それぞれの企業を代表する19機種の計算書及び関連情報の提出を受けた。

次にこれら参考資料から委員会での検討すべき方向性を探った。

（1）参考資料の吟味

?計算書に記載された主機関要目

要目の代表として定格出力と回転数で整理した場合、

最も小さい出力は 400PS

最も大きい出力は 3,500PS

最も低い回転数 220rpm

最も高い回転数 2,400rpm

その分布の状態を「図4.1 参考資料にある主機関の定格出力」に示す。

いずれも、4サイクル単動6シリンダ機関に限られていた。

これは、提出資料が委員が所属する主機関製造事業場に限定したためと思われる。

図4・1参考資料にある主機関の定格出力

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