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4.松山港における利用の可能性

(1)TSL導入可能性の検討
TSLの輸送貨物の相手地域は、国内貨物の流動実態やTSLの輸送条件、特に高速性を活かすことなどから判断して、関東地域を想定する。
以下、貨物需要、輸送時間面からTSLの就航可能性を検討する。
【貨物需要】
TSLの運航条件を以下の前提とすると、1日1往復体制を保つためには、年間(片道)22.5万トンの貨物を必要とする(必要貨物量)。
積載量×積載効率×稼動日数=必要貨物量
1,000×75%×300−225,000トン
●年間運航日数300日/年
●便数1便/日
●積載トン数1,000トン
●積載効率75%
TSLへの転換率は、他の研究事例等によると表にみる通り、10%程度とみている。

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現在、四国/京浜葉間の貨物の分担率は次の通り。自動車が40%程度を占めており、関東、/九州間からの分担率予測から類推すると自動車の貨物の4分の1が転換されることが見込まれる。(自動車の分担率30%、TSL10%)

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