■事業の内容
（１）学術部及び同幹事会の開催
学術部会を２回、学術部会幹事会を２回開催し以下の事項を審議し実施
[1] 国際会議論文の募集
[2] 応募論文（アブストラクト）の査読審査
１８３編の論文について審査を行った。
[3] 本論文の正式採用
[4] 招待講演者の選定及び交渉
[5] 各セッションの変性（座長の選定、決定を含む）
[6] プログラムの作成・編集
[7] 論文集の作成・編集
[8] 国際会議へ論文発表、座長及び司会者として参画
（２）論文集等の編集及び印刷
[1] プログラムの作成・印刷
ａ．２ｎｄ Ａｎｎｏuｎｃｅｍeｎｔ（和文及び英文）
ｂ．Ｆｉｎａｌ Ａｎｎｏｕｎｃｅｍｅｎｔ（英文）
ｃ．ポスター
[2] 論文集の作成・印刷
ａ．論文集（本文２部、Ｍｉｔiｇａｔｉon Ｓｅｓｓｉｏｎ及び追加論文）
ｂ．特別セッション（Ｍｉｔｉｇａｔｉon Ｓｅｓｓｉｏｎ）討議を含む和文
（３）論文発表
[1] 論文の発表
[2] 座長の実施
[3] 司会の実施
■事業の成果
本国際会議は１９７４年から４年毎に主として米国で開催されてきましたが、今回第６回は各国からの要請により日本で開催した。会議の対象とした内容を今までより拡大して沿岸域の水圏全般を対象とし、生物及び環境資源を永続的に利用し、かつ開発を可能にするために必要な生態環境の研究や、情報の国際的な交換を行うのが目的で行った。このような当国際会議の内容がまさに地球規模での緊急な課題であることから、開催告知の当初から内外の反響は予想以上であった。
国際会議では、生態環境技術の全般を対象として行われたが、特に生態系環境の保全及び改善技術の現状と課題の確認、及び技術開発の方向の指摘と討論が行われた。Ｍｉｔｉｇａｔｉｏｎについては、各国からの取組み方や今後の方向等について発表と討議が効果的に行われ、今後日本における開発と補償問題についての指針が得られた。
日本における円高の障害は、海外からの参加希望者に多少の影響を及ぼしたが、当初から細かい配慮を行ってきた結果、参加国は２２ヶ国海外の参加者６０名となり会場には総数約４００名が集い、終始熱心な発表と討議が行われて初期の目的は十分に達成されたものと思われる。
本国際会議の主要な論文は、米国の著名な海岸に関する専門誌Ｍａｒｉｎｅ Ｓｉｅｎｃｅに掲載される計画である。今回の国際会議の成果が今後全世界に効果的に利用できるものと確信する。
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