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「海洋調査船の合理化に関する調査研究」の報告書

 事業名 海洋調査船の合理化に関する調査研究
 団体名 日本水路協会  


■事業の内容

(1) 海洋調査船の現状調査
 本調査に先立って海洋調査船の調査票を委員会、専門部会の審議を経て作成し、諸官庁、大学、研究機関及び諸団体に属するおおむね500〜2000t級の海洋調査船計19隻について主に訪問調査を実施した。調査結果の整理・解析により、各調査船は観測時の船速の安定維持、停船時の船首保持性能、水中放射雑音の減少等を図るため各種の工夫や新技術が導入されつつあることが判明した。
(2) 観測機器の動向調査
 観測機器の調査には、あらかじめ作成した調査票に基き前記の調査と併せて海洋調査船に搭載している機器及び機器メーカ6社について調査を実施した。
 調査結果の整理・解析により、ギャロス、ダビッド、巻揚機等の設備については、船内の配置、数量は観測項目と船体の大きさにより種々の特徴があることが判明した。
 調査機器については、各機器ともハイテク化が進み、採水・採泥以外は電子機器を利用した観測機器が主役になりつつあること、また、海洋観測には不可欠の調査船の船位の決定には、ロランC・GPSを中心とした測位システム数種を組み合わせた高精度の測位装置が使用されつつあるとの傾向が判明した。
(3) 海洋調査船の合理化方策の検討
 合理化方策については、調査結果を踏まえて海洋調査船の船体に関すること、観測作業に関すること、観測機器動向に関すること等種々検討され、必要事項が系統的にリストアップされた。特に観測設備については、適正配置及び巻揚機の小型軽量化、遠隔操作化、ダンパー機能等の高機能化を図ることにより、海洋観測作業の合理化が可能になるとの結論に達した。
■事業の成果

本調査により、これらの海洋調査船の有すべき性能、設備の適正配置、観測作業の安全性と効率の向上を図る合理化方策、特に小型軽量化、高機能の新型巻揚機の開発を要するとの結論を得ることができた。
 この結果を、次年度以降の事業に直ちに反映させ、所期の目的に沿った効果ある実績を得ることができるものと思われる。





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