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「沿岸域の流況及び漂流の予測並びに提供システムの研究」の報告書

 事業名 沿岸域の流況及び漂流の予測並びに提供システムの研究
 団体名 日本水路協会  


■事業の内容

(1) 内湾域における流況及び漂流予測の検証
a. 海上実験
(a) 観測項目
流況観測はベルゲン流速計による上層、下層観測の実施。
漂流観測は13時間連続観測(表層)と1時間連続追跡観測を実施。
海上風の鉛直分布の測定を実施。
(b) 観測地点
江比間沖、蒲郡沖、江比間-師崎の中間点の3ケ所及び江北間沖よりの漂流観測を実施。
(c) 観測層
流況観測は海面下0.5m、3mと海底上3mの3層について実施。
(d) 実験期日及び日数
昭和60年8月27日〜8月31日  5日間
(e) 漂流物体
海・空間の容量が異なるドラムカン2種類と救命浮標によった。
b. 整理・解析
 表層流の鉛直構造を明らかにし、表層水の運動に与える風の効果について、海上風と海面下0.5m、3m及び海底上3mの流況を時系列に比較し、成分風速と成分流速との相互相関を求め解析を行った。
 風圧流効果について、海上実験結果より物体の海面上の断面積と水中断面積比と海上10mの風との時間的変動を知るための風圧係数を求め検討を行った。
 流況の予測結果は各観測地点の流向、流速ベクトルを求め時系列図を作成し、予測値の時系列図との比較検討を実施し、評価を行った。
 漂流の予測結果は、漂流物体の漂流経路図を作成し、予測漂流図との比較検討を行い、評価した。
(2) 内湾域における流況及び漂流予測方法のまとめ
 東京湾、三河湾の研究結果をふまえて、次の事項について総合的検討を行った。
a. 理論的検討
 この流況方式に対して力学的根拠の検討を潮汐残差流、吹送流、密度流、その他の流れの4項目について行った。
 力学的手法をベースとした予測方式を数値計算をベースとした予測方式と比較研究し、両者を合成したデータベースの作成について検討を行った。
b. 予測方式の改善
 風の対応時間を72時間前からとし、数値シミュレーション値を加味して作成したデータテーブルを使用することによって、モデルの完成度を高めた。
(3) 外洋性沿岸域における流況予測方式の研究
 相模湾をモデル海域として、流況を主体とした予測方式について次の事項の研究を行った。
a. 資料の収集・整理
 相模湾周辺海域の流況を中心とした研究成果の文献49編を収集し、3種類の測定法(流速計・G.E.K、漂流物追跡)による観測結果から、流況の特徴の解明を行った。
 観測資料の収集は、海上保安庁水路部海洋資料センター、気象庁より潮位、風向風速、水温、連続測流データ、G.E.K観測データ、河川流量データについて行い、これらの資料の日平均値をG.E.K観測値に対応させたデータファイルを作成した。
b. 資料の解析
 相模湾の流況パターンの分類は、文献調査の結果から大塚氏の分類方式によって3つのパターンに分類した。
 流況パターン判別指標の摘出は、相模湾の流況が、どのような因子によって支配されているかを知るために流況と密接な関連があると思われる指標を用いて、G.E.K資料の整理・解析を行った。
 使用した指標は、平均流況パターン、季節別流況変化、黒潮の大蛇行、黒潮の離接岸、潮位について行った。
c. 流況及び漂流予測方式の研究
 相模湾における流れの成分は、海流、吹送流、潮流に作用されると考えられるので、この3種の予測方法は、基本的には内湾域と同方法で実施することとし、数値シミュレーションを導入する必要性について研究を行った。
■事業の成果

海難や海上事故は、人命や大きな財産が失われる可能性が高く、また、油流失など重大な環境破壊をひき起す場合も多々ある。海上事故でこうした事態が起こりがちな大きな理由は、陸上事故と違って、事故現場が海水の運動や風の影響などによって移動してしまう点にある。このため、事故突発に当って、最も重要な初期救助、初期防災がどうしても遅れがちとなり被害を大きなものとしている。
 したがって、突発事故に対して人命救助と財産、環境の保全を迅速かつ適確に実施するために、現場の流況と漂流経路を正確に予測できるようにしておくことが必要である。
 本事業により、東京湾の流況及び漂流予測に必要な基礎資料を収集、解析することによって、確度の高い予測手法の研究情報を即時的に提供可能な方式を研究したことは、これらの情報を必要とする当局をはじめ、海運、建設、水産、石油等民間機関にても大いに活用されるものと確信し、もって海難防止に寄与するものである。





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更新日: 2019年11月23日

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