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著者: 曽野 綾子  
記事タイトル: 泥棒を見張るという任務  
コラム名: 昼寝するお化け  
出版物名: 週刊ポスト  
出版社名: 小学館  
発行日: 2005/03/11  
※この記事は、著者と小学館の許諾を得て転載したものです。
小学館に無断で複製、翻案、送信、頒布するなど小学館の著作権を侵害する一切の行為は禁止されています。  
   1月末のダボスで開かれた世界経済会議の席上でタンザニア大統領が、マラリア、結核、エイズなどに苦しむアフリカ諸国の現状を訴えたところ、女優のシャロン・ストーンさんが「私が1万ドルだします。皆さんはどうですか?」と言った。するとほんの数分の間に100万ドルが集まったという話は、あちこちで紹介されていた。もちろんこれは快挙なのだと思うが、その先が大きな問題なのだということを、現実にはっきりと認識している人は少ない。
 今回の津波では、各国の首脳が競争のように気前のいいところを、それも効果的に見せようとした。タンザニア大統領の発言が1月末だとすると、彼は世界のお金がアジアの津波被害に流れて、アフリカに廻される分がはっきりと減額することを恐れて、そう言ったのだろうと思う。
 貧しさという点で考えたら、私もアジア諸国の津波の被害地域より、アフリカの方が問題にならないほど貧しいと思う。アジアの諸地域には、飢餓がない。それはどの土地にも水があるから、バナナやパパイヤが生えるので、それで最低の栄養は取れるからである。津波の被災地のテレビを見ても、マラスムスと呼ばれるカロリー不足でやせ衰えている子供など1人も映らなかった。だからほっておけばいい、と言っているのではない。
 被災地の多くの土地は観光で食べているのだから、観光業を復活させ、私たちは彼らを救いたかったら、観光旅行に行ってあげることなのである。それなのに「地震の直後に遊びに行くのは悪い」とか、「コレラやチフスがあるのではないか」などと恐れて旅行を取り止める人がいる。建物が残っている土地は何でもないので、今こそ向こうのサービスも真剣だろうから、行くのに最高の時期であろう。生水を飲まないとか、お刺身を食べないとかいうことは、津波があるなしにかかわらず、外国旅行をするすべての旅行者の常識である。
 問題はアフリカでも津波の被災地でも、送られた義援金がきちんと被災者に届くという保証が全くないことだ。一部はもちろん正当に使われるだろう。しかしお金は、必ず誰か為政者の懐にたっぷりと入り、被災者はそうしたお金の存在すら知らない、ということもざらである。
 早くも2005年1月15日付けのシンガポールの「ザ・ストレイツ・タイムズ」は「汚職の危険」という記事を掲載している。
 去年ベルリンにある「国際透明性」と呼ばれる監視機関によって、インドネシアは世界で5つの汚職のひどい国としてランクされた。政府は規則をねじまげ、不法行為を行ったものにも、ほとんど手をださない。役人たちは、仲間の不正にはいつも眼をつぶっているからだという。ユドヨノ・インドネシア大統領は、その問題について手を拱いているわけではない。「汚職監視」というNGOに命じて、被災地に流れ込むお金や物資が横流しされないように監視を始めた、というニュースである。
 しかし私の危倶は、こうした監視機関自体の中にも信用できない人が紛れ込むということだ。私は9年間だが、日本財団という組織で弱者と呼ばれる人たちのグループのお手伝いをすることにも働かせてもらった。たとえば「患者の家族連合会」のような組織は、苦しい思いをすることも多い患者の家族の思いを横につなげて、元気を出してもらおうというものだ。そのようなところにお金を出すと、中に少数だが会のお金を使い込む責任者もいたのである。もちろん日本の場合それはごく稀だ。そして多くの場合お金は取り返したり、会の運営自体が崩壊するようなところまではいかなくて済む。それでも仕事の重大さを理解して働く人ばかりではないということだ。
 日本のマスコミは災害が起こると必ず募金をするが、そのお金の使われ方を数年にわたって監視し続けているところがどれだけあるのだろうか。外国の場合、被災国の救援組織の代表者に渡して握手し、それでお金が正確に渡ったと思うのは、無責任もいいところである。それは汚職官吏に金を渡すことであり、先方のNGOの人間に高い給料を与えるだけのことになりかねない。
 今、津波被災地のあちこちで働いている救援人士の多くは不良外人だと言い切った人がいた。「どういう不良外人ですか」と聞いたら、国連の職員やNGOの組織にいる人たちが、自分の親戚や知人で職がなくてふらふらしているのを臨時に雇ってやっているのだという。「それで小遣い稼ぎをやらせているわけですね」と私が言ったら「いや、けっこうな給料を出しているんですよ」という。これも一種の泥棒である。
 地震や津波が起きて、外国から救援の資金や物資が入れば、それを必ず懐に入れる人がいるのである。いないと思う方が世界の非常識である。

 いつも言うことだが、国連や、相手国政府にお金を渡したら、もう事実上その使い途を細かく追跡することは不可能になる。日本財団は台湾の大地震の時、李登輝政権に3億円の見舞金を渡したが、当時の李登輝総統は、そのお金が国際救援隊を編成するのにどのようにいかされたか、結果をきちんと見せてくださった。ペルーのフジモリ政権も日本財団のお金でアンデスの山奥に建てた学校の現場をヘリコプターで何ケ所も視祭させてくれた。これらは例外的なものだと言ってよいかもしれない。
 NGOに渡せば、少しは追跡調査できるが、それでも外国の場合はかなりの旅費と調査費がかかる。それを救援のお金の中から出していたら、大変だ。多くのマスコミは、集めた義援金の使い途を現地調査するだけの予算をつけていないだろう。それを必要経費とは認識していないのである。しかし会計検査(それもできれば予告なしの)をする気もなくてお金を動かすことは、本来あってはならないことだ。それができないなら、義援金を集めるという事業自体をしなければいいのである。
 私が個人的に働いているNGOから資金を出した相手先には、アフリカでもインドでも南米でも、私自身が必ず調査に行くが、費用はすべて私費である。できれば調査には、第三者にも同行してもらう。私一人が行って「うまくやれていました」ということには信憑性がない。
 私は人生で小説家以外にもやりたい仕事がたくさんあった。リンゴも描けないくせに画家になりたかった、という夢はあまりにばからしいから数えないとしても、モザイク職人とか、陶芸家とか、鍼灸師とか、少なくとも性格だけは向いていると思われるものもあった。最近では救援金の使われ方の調査官という職業もその1つに加わった。今は驚くべきことに、そうした仕事の専門家は数えるほどしかいない。
 もう一度言っておこう。お金を集めた後に泥棒の手に渡らないようにするところからほんとうに仕事が始まるのだ。
 



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