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(昭和55年度〜59年度)
第1節 モーターボート競走の売上低下
モーターボート競走の売上低下 
昭和50年度に入ると、モーターボート競走の売上高は1兆1,745億円、入場人員は4,501万人となり、公営競技のトップに躍り出た。しかしながら34年以来毎年2桁の伸びを示してきた売上は、50年度において8.9%、入場者は6.6%と1桁の伸びへ鈍化したのである。それでもなお、55年度には総売上高1兆6,300億円を記録し、過去最高の売上を達成した。
しかし56年後半以降、このような売上の上昇傾向は一転して減少傾向に転じ、これまでのように業界の隆盛が将来にわたって順調に推移するとは思われないような状態がつづいた。
この事態に対処してモーターボート競走関係者は、従来にもまして施設の改善に力を注ぎ、その質的充実を図った。しかしながらわが国の経済が急成長時代から安定成長時代へと移行するなかにあって、人々の生活は質的にも変化し、個性化し、レジャーに対する意識もこのような企業努力を上回って変化していった。
モーターボート競走を生み、育て、繁栄へと導いてきた笹川良一会長は、56年のモーターボート競走法制定30周年を“競艇元年”と命名し、めまぐるしく変化する社会に対応できる体制をつくるために、大胆な発想の転換を図る必要性を強調した。そのためには、既成の概念や制度・規程などの制約にとらわれ過ぎることなく、長期にわたる一貫性のある施策をたてることが何よりも必要であった。
そこで業界は、売上、入場人員の不振原因を厳しく究明し、社会情勢の変化に対応した適切、かつ合理的な売上向上対策をたててモーターボート競走の長期発展を図るべく、57年3月、ファン拡大推進委員会を設置して、入場人員の減少に歯止めをかけるためあらゆる施策の見直しを行った。前日発売、早朝外向前売発売、4大特別競走の特別発売、サマータイムレース、オール女子レース、ファンクラブの結成など、関係者は必死に努力をつづけたのであるが、その後も売上、入場人員の低迷はつづき、59年度には売上高1兆3,960億円、入場人員3,460万人と低下するに至った。業界には危機感さえただよいはじめ、モーターボート競走の収益金の一部を財源として事業を行っている本会にとっても、厳しい事態となったのである。
しかし60年に入ると、わが国経済の景気の回復とともに売上も上昇に転じ、同年9月の施行規則の一部改正により業界初の専用場外発売場「ボートピア丸亀」のオープン、本格的な専用場外発売場「ボートピア姫路」のオープンなどの施策が推進された。これにより平成3年度には過去最高の売上2兆2,137億円を記録するに至った。引き続き関係者は売上向上に懸命な努力をつづけている。

 ポートピア丸亀


 ポートピア姫路・外観


 ポートピア姫路・内部


モーターボート競走売上金額の推移


モーターボート競走開催日数の推移
 
 
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